こんにちは、風見です。
今回は資産形成の方法の一つとして取り上げられることのある
投資信託で資産形成をした後に高配当株投資への乗り換える
という方法について、わたしの意見をお話ししていきたいと思います。
先日このようなツイートをしました。
👑資産が増えてから高配当株に切替えるのは危険
『高配当株は課税される分、投資信託や無配株と比較して効率が悪いから、資産が大きくなってから高配当株に切り替えるのが良い』と言われていたりしますが、個人的には少し危ないかなと思います😅
高配当とインデックスは性質が真逆なので要注意です☑️— 風見紘文(かざみひろふみ)／YouTube▶️InvesTube管理人 (@hirofumi_kzm) July 14, 2020
資産が増えてから高配当株に切り替えるのは危険です。
「高配当株は配当に課税される分、投資信託や無配株と比較すると効率が悪いから、資産が大きくなってから高配当株に切り替えるのが良い」と言われていたりしますが、個人的には少し危ないと思います。
高配当株と投資信託は性質が真逆なので注意が必要です。
このような内容です。
今回はこの内容を深掘りする形で、投資信託と高配当株投資の性質の違いや、不労所得を得るための代替手段についてお話ししていきますので、ぜひ最後までお付き合い下さい。
投資信託と高配当株投資の性質が全然違う件
はい、それでは本題です。
私がインデックス型投資信託から高配当株投資への切り替えが危険だと考えている理由として、その性質の違いがあります。
それぞれの性質を簡単に紹介します。
投資信託の特徴
先ず投資信託の特徴は次の3つのキーワードで表現できます。
- 広く分散
- 右肩上がり
- 分析不要
この3つです。
先ず⑴の広く分散について、インデックス投資信託というのは基本的には広く分散された指数に沿った投資をしていくことになります。
米国株インデックスで有名なものであれば、アメリカの大型株500社の値動きを表すS&P500やアメリカの投資可能銘柄のほぼ100%をカバーしているCRSP USトータルマーケットインデックスなどが代表的です。
全世界株式インデックスであれば時価総額の85％をカバーしているMSCIオールカントリーワールドインデックスや95％ほどをカバーしているFTSE全世界指数などが有名です。
またその広く分散されているという性質もあり、長期的には右肩上がりの成長をしていくことが想定されます。
というのも、米国や全世界は人口増加や価値の増加によりどんどんと経済が成長していくからです。
また多数の企業の集合体になるので、個別企業の株価の動きはインデックス自体に与える影響は非常に小さいです。
よって、個別銘柄のように決算や日々のニュースにそこまで敏感に反応をしなくても良いという点も特徴です。
高配当株投資の特徴
一方で高配当株投資は投資信託とは真逆の特徴で次の3つのキーワードが当てはまります。
- 集中投資
- 株価下落に耐える
- 個別分析が必要
この3つです。
高配当株投資と一口に言っても何％の利回りを求めるかで、少し変わってきますが、ここでは一旦4%の利回りを目指すと仮定しましょう。
さて、ここで皆さんに考えて頂きたいのですが配当利回りが4％を超える企業はどれだけの数があるでしょうか。
実は探せばそれなりの数の企業がありますが、いくら高配当でも財務面に不安があったり、増配年数が少なかったりする企業は投資対象からは外したいですよね。
そうなってくると実はかなり数は絞られます。
高配当株投資で一番避けないといけないのが、罠高配当銘柄への投資です。
一時期の日産自動車がまさに罠高配当銘柄でしたね。
一時期の株価の大幅下落のせいで相対的に配当利回りが高くなりましたが、その後すぐに減配してしまいました。
財務が優秀で過去の配当実績もしっかりしている企業だけに投資をしようと思うとしっかりと分散することは難しく、どちらかというと集中投資になってしまう傾向があります。
次に高配当株はどちらかというと成長株と言うよりも老舗的な企業が多いです。
日本株で言うとJTやキャノン、米国株で言うとアルトリアやAT&Tなどが代表的ですが、いずれも老舗企業ですね。
こう言った企業はもちろん株価が上昇する局面もありますが、どちらかと言うと株価は停滞している時期が長いです。
企業として成長していくと言うよりも稼いだキャッシュを配当という形で株主に還元するのが高配当銘柄だからです。
そういった意味でもやはり株価はどちらかというと停滞気味の印象があります。
そしてこういった銘柄は、決算のたびにしっかりと分析する必要があります。
決算だけではなく、普段のニュースなどもチェックしておいた方が良いケースもあります。
なぜならインカムゲイン以上に大きなキャピタルロスが発生しないかを常にチェックしておく必要があるからです。
もちろん、高配当株投資でも銘柄を増やして多少分散させることはできると思いますが、それでも50社とかだと思います。
しかもその場合は相対的に配当利回りが低くなり、分析の手間もかなり増えてしまいます。
投資信託と高配当株投資は真逆の特徴なのです
ここまでの説明でなんとなくはお分かり頂けるかと思いますが、インデックス投資信託と高配当株投資は投資家に求められるスキルが全く異なってきます。
はっきりと言うとインデックス投資の方が投資手法としてはかなり簡単ですが、高配当株投資は株価下落に耐え切るメンタル面、企業決算をチェックする分析力といった面で少し難易度が高いです。
基本的には右肩上がりだった株価が停滞し、銘柄ごとの値動きが自身のポートフォリオに与える影響が大きくなり、決算のチェックも必要となるとかなりメンタル的にもスキル的にも難しいと言うのが現実だと言うのがわたしの見解です。
そもそも高配当株投資の目的は何でしょうか
では、ここで一旦高配当株投資の目的を考えてみましょう。
今回のテーマでは
資産形成の後、高配当株に切り替える
ということなので、目的としては、定期的な配当によるキャッシュフローの創出となります。
実際そういった目標を掲げている人が多いですよね。
分かりやすく言うと自分年金みたいなイメージですね。
定期的にキャッシュを生み出してくれる資産を持ち、不労所得で暮らしていくというものです。
確かに高配当株に投資をして、定期的に配当を受け取るというのは投資をした後には何もすることがないと言う点からも非常に魅力的な方法ではあります。
ただ、定期的なキャッシュを資産から受け取りたいと言う場合は、投資信託でも可能です。楽天証券やSBI証券では投資信託の定期売却サービスというのがあります。
また定率サービスを使うと、例えば毎月資産の0.1%を売却するというような設定が可能になります。
これも最初に設定さえしておけば、特にすることはないので、高配当株と同じように定期的に不労所得のような感覚でキャッシュを受け取ることができます。
全世界株式の平均的な年率リターンは5%前後なので、年間4%売却するような設定をしておけば、資産自体は減らさずに不労所得を受け取り続けることができます。
どうでしょうか。。
わざわざ高配当株に切り替える必要があるでしょうか。
高配当株ETFはダメなのか？
ただ、こういった話をすると
投資信託でも配当株のように不労所得を受け取ることができるのは分かったけど、高配当株ETFはダメか？
という疑問が出てくるかと思います。
もちろん高配当株ETFでも投資信託での定期売却と同じような運用はできると思います。
例えば日本株高配当ETFと米国株高配当ETFで代表的なものは次の6つが挙げられます。
ここで記載している配当利回りは2020年7月時点のものではありません。
足元の株価は軟調に推移しており、配当利回りが比較的高くなっているので、過去の平均的な利回りを大体で記載していますので、大体の感覚を掴んで頂ければと思います。
これを見ていただければ分かる通り、これらの高配当ETFの配当利回りは大体3-4%くらいなので、高配当株ETFがダメなわけではないと思います。
ただ、投資信託を売却すると運用益分の税金も取られますし、そもそもインデックス型の投資信託などで資産形成してきた人があえて高配当株に乗り換えるだけの魅力もないように思える。
というのが私の見解です。
ただし、どうしてもセクター構成がVYMの比率が良いといったようにこだわりがある場合は、ETFを使った運用でも問題ないと思います。
投資信託から高配当株投資への切替について
以上、いかがでしたでしょうか。
今回は投資信託での資産形成後に高配当株投資に切り替える際の懸念点と不労所得を得るための代替手段について、私なりの意見をお話ししてきました。
ここで勘違いして欲しくないのですが、
私は高配当株投資を否定しているわけではありません。
私自身も資産の一部を高配当株ETFで投資をしていますし、過去に高配当株投資が悪い投資手法ではないという動画も出しています。
ただし、高配当株投資は独特の特徴があるので、何気なしにインデックス投資から切り替えると思わぬ失敗をしてしまう可能性があると思い、今回は記事を投稿しました。
私の意見が100％正しいとはもちろん思っていないですし、投資の考え方は千差万別なので、ぜひ皆さんの意見をコメント欄で聞かせて頂ければと思います。
以上、最後までお付き合い頂きありがとうございました。
それでは皆さん、良い1日をお過ごしください。
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